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リフォームトレンドウォッチ バリアフリーは、もはやリフォームの必須項目

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 リフォーム・トレンドウォッチ vol02
バリアフリーは、もはやリフォームの必須項目
リフォーム・トレンドウォッチ
Vol.1 チェックしたい耐震診断
Vol.2 バリアフリーは必須項目
Vol.3 ペットライフを快適に
Vol.4 上手な収納計画
Vol.5 和室から洋室へリフォーム
Vol.6 今、見直される和室のよさ
Vol.7 ロハスとリフォーム
Vol.8 素敵なリフォームデザイン
Vol.9 耐震リフォームの好機
Vol.10 資産をアップさせるリフォーム
Vol.11 学問から見るリフォーム
Vol.11 リフォーム?建て替え?どっちがいいの?
匠が語るリフォーム
Vol.1 建て替えのできない家
Vol.2 築80年の日本家屋
Vol.3 アパートを快適リフォーム

 バリアフリーという言葉が耳なれたものになり、すでに公共の施設では導入がかなり進んできました。いっぽう、一般家庭では身内に要介護者が出ない限り、なかなか積極的にバリアフリー化しようという意識は定着していないようです。
しかし毎年、意外なほど多数の高齢者が家庭内の「転倒・転落事故」で重大なケガを負っています。その実態は、決して他人事と済ませてはいられないほどです。
今回は、バリアフリー化を考慮したリフォームにスポットを当ててみましょう。
 
高齢者にとってあなどれない「家庭における不慮の事故」
 厚生労働省の「2000年人口動態統計」によれば、「家庭における不慮の事故死」の総数は全国で1万1155件ですが、年齢別で見ると65歳以上の高齢者が8375件と、非常に高い割合を占めています。その内訳を見ると「転倒・転落」が1568件で、「同一平面上での転倒」が858件もあり、「階段やステップでの転落・転倒」の276件と比較しても倍以上発生しています。また「浴槽内での溺死・溺水」をする高齢者も多く、その数は2633件。お年寄りに多い「不慮の窒息」(食べ物を誤ってつまらせるなど)が、2179件ですから、意外にもごく普通の住まい空間で、思いがけない事故が数多く起きている実態がうかがえます。

 高齢化社会の到来で元気に活躍するお年寄りが増える一方で、自宅での事故が後を絶たない背景には、高齢化への対応が遅れる日本の住宅事情があります。身体機能が低下していないうちは全く問題にならない、わずかな段差などの住いの造作が、ひょんなことから高齢者にとって重大なアクシデントのきっかけになりかねないのです。

グラフ:家庭における不慮の事故死
 
住む人に優しい、バリアフリーの基本とは
 高齢者、要介護者に優しいバリアフリーの住いは、どうすれば実現できるのでしょうか。もちろん、身体機能の状態に応じて対処方法はそれぞれ異なりますが、基本的には次のように大別されます。
(1)「手すりの設置」は、日常のあらゆる移動や動作の支えとして欠かせません。
(2)「トイレ」は洋式でスペースに余裕があることが基本ですが、場合によっては寝室近くに新設したり、車イスの出入りが可能なようにリフォームが必要なこともあります。
(3)「浴室」も、本人や介護する人の動きがスムーズにいくよう、浴槽の高さなどを見直すものです。
(4 )「段差の解消」は、たとえば敷居を撤去したり、玄関口の段差を低くすることで安全性を格段に高めます。

 この他にも、「座って調理できるキッチン」、「ドアを引き戸にして開閉しやすくする」、「床材を車イスに耐えられるものに変更」など、必要に応じて様々なリフォームが行われています。介護の必要に迫られて対症療法的に行うリフォームでは、どうしても限界が生じやすいと専門家の間ではいわれており、バリアフリー化を前提にした住まいの重要性が認識され始めています。

バリアフリー住宅への支援制度を上手に生かす
 国土交通省の調べでは、現在のところバリアフリー化された住宅は、全国の住宅の約2.7%にすぎないといわれています。この現状をふまえて国では、「手すり」、「広い廊下」、「段差の解消」を備えたり、居住者の個別事情に対応したバリアフリー住宅を2015年の時点で、全国の住宅の約4割まで高めることを目標においています。もちろん、個人には大きな負担となりますから、政策的な支援制度が新たに設置されつつあります。
図:バリアフリー住宅への支援制度

 要介護者がいる場合は、まず介護保険により一人原則一回のみ20万円(本人負担1割)の住宅改修費が支給されます。また、障害者の場合も住宅改修を支援する制度がほとんどの自治体で用意されています。介護認定を受けられなかった方でも、介護保険と同等の給付が可能な制度もあります。(詳細条件は自治体により異なります)

 まだ身体的に問題がないという方でも、住宅金融公庫の「高齢者向け返済特例制度」では60歳以上の方なら最高500万円まで融資を受けることが可能です。毎月の支払は利息のみ(元金は亡くなった際に一括返済)で、高齢者居住支援センターが連帯保証するというものです。この他にも「年金在宅ケア対応住宅(年金バリアフリー住宅)資金貸付」など、バリアフリー住宅の購入や、新築・リフォームには各種の支援制度があるのです。「必要資金がかさむから」と敬遠せずに、活用できる制度がないか一度自治体や公庫に問い合わせるとよいでしょう。

リフォームを検討するなら、バリアフリーは必須項目に
 ここまで理解すると、住いのバリアフリー化は、要介護者への対応がすぐ必要な場合はもちろん、今すぐ必要でない家庭にも欠かせない検討項目であることが理解できるのではないでしょうか。素晴らしいリビング、素敵なキッチンなど、夢を実現するリフォームは生活をリフレッシュし、人生を豊かにしてくれます。しかし、いくらデザイン性だけが優れていても、その空間にいざという時に手すりを設置できなければ、結果的に改修コストは大幅にアップしてしまいます。これからのリフォームプランでは、バリアフリー化の基本的な配慮をしておくことが次第に常識となっていくでしょう。

 まとまった資金を費やして行うリフォームですから、長期的な視点から計画を見つめてみるのがベター。十分に自立して活動できる時期のデザイン、そして先々に身体機能が衰えた時期に対応しやすい基本設計と、それぞれのクオリティ・オブ・ライフを想定してリフォームを考える必要があります。そして、計画と実施に当たっては、経験とノウハウのある業者を選ぶことが重要。

ベスト@リフォームに掲載されている企業なら、実績豊富な優良企業ばかりですから安心です。
人間なら誰もがいつか体験する「老い」を豊かに迎えるために、先を見据えたリフォームを頼れるパートナーとじっくり検討してはいかがでしょうか。


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